商圏は円じゃない？ 商圏分析で要注意の「商圏バリア」とは？

店舗を運営する場合、どういった商品を販売するのか、どれくらいの大きさの店舗にするのかなど、店舗自体の運営について考えることが大切です。しかし、店舗を運営する際には自店舗のことだけを考えればいいというわけではありません。周辺に住んでいる人々の分布や競合店舗の位置など、外の要素についてもしっかりと検討する必要があります。そのために行われるのが、商圏分析です。商圏分析では、自店舗の商圏範囲をしっかりと定めることが大切です。一般的には商圏は円で表されるものですが、実際にはさまざまな要因によっていびつな形になることも。商圏を考える際には、このいびつな形になる要因についても知っておかなければいけません。そこで今回は、商圏範囲や商圏に影響を及ぼす要因についてご紹介します。

店舗を運営していく上で商圏の把握は欠かせないものです。極端な話をすると、どれだけ素敵な店舗を作り、どれだけ素晴らしい商品を販売していたとしても、周囲に全然人が住んでいなかったり、周辺住民の層と求める客層がまったく噛み合わなかったりすると、店舗に人が訪れることはありません。そのため、新しく店舗を出店する際には、出店予定地のエリアにどういった人が住んでいるのか、予定地に出店した場合はどういった手段でここまで来るのかなど、周囲の状況について事細かに調べる必要があります。こうした分析を、商圏分析といいます。

商圏分析を行う場合には、どこまでが商圏なのかをしっかりと定めておく必要があります。商圏は広げすぎても狭めすぎても、効果的な集客には繋がりません。適切な商圏を定めて、その範囲で分析を行うことが大切です。

より正確な商圏分析を行うためには商圏範囲を正確に設定する必要があり、そうしたケースでは商圏は円にならないことが多くあります。こうした商圏を歪める要因のことを、商圏バリアと呼びます。

商圏バリアは商圏を歪める要素ですが、正しくはお客様の来店を妨げる要素といえます。例えば川の向こう側にある店舗に行く場合は、橋を渡る必要があります。橋が近くになければその分のロスがあり、また川が大きければ面倒に感じることもあります。このように、物理的もしくは心理的に来店を妨げる要素が、商圏バリアなのです。上述した河川の他にも、山や線路、車線が多い道路、大型の施設などが商圏バリアとなります。ただし、商圏バリアが必ずしも来店の妨げになるかというと、そうではありません。例えば周囲に競合店がない場合は、商圏バリアがあっても来店してもらえます。商圏バリアだけに気を取られるのではなく、さまざまな要素を考慮して商圏の設定や商圏分析を行う必要があるのです。

今回ご紹介したように、商圏を定める際には商圏バリアについてもしっかりと考えなければいけません。商圏バリアなどを考慮して詳細な商圏分析を行うためには、商圏分析ツールの活用がおすすめです。当社でも商圏分析ツールを提供しているので、商圏バリアも考慮した商圏の設定や商圏分析にお悩みの方は、ぜひ導入をご検討ください。