• データ
  • ソフトウェア
  • ソリューション
官公庁、自治体向けの製品・サービスはこちら

環境ソリューションホワイトペーパー

2016年2月4日

ブラウンフィールドとは

ブラウンフィールドとは


ブラウンフィールド化したサイト例
(アメリカ、コロラド州)

“ブラウンフィールド(Brownfield)”、直訳すると“茶色い大地”となります。このように呼ばれる土地にどのようなイメージを持つでしょうか?

大部分の人は、植物が生育していない、土がむき出しの土地や広大な原野を想像すると思われますが、実は、“ブラウンフィールド”とは、“産業活動等に起因した汚染土壌の存在、もしくは存在する可能性により遊休化した土地”のことを指します。つまり、土壌汚染が原因となって、売却や再利用ができずに放置されている土地のことです。

想像していただきましょう。新宿駅から電車で30分の私鉄沿線、駅徒歩5分の場所にある廃業した工場、再開発をしてマンションにするには絶好の土地です。しかしながら、5年以上、土地が再開発される様子もありません。不思議な話だとは思いませんか?

実はこの土地、かつて操業していた工場で使用していた有害物質の漏洩や廃棄物の埋め立て等により、土壌汚染が発生しているのです。しかも、敷地全域、地面から地下10m近くまで汚染が広がっています。
これらの土壌汚染浄化費用は、土地の価格の2倍以上と算定されました。つまり、土地所有者がこの土地を売却すると、土地価格の2倍以上の土壌汚染対策費用が必要となることになります。所有者は土地を失い、かつ売却益どころか土壌汚染対策費用を支払う必要が出てくるのです。また、土地開発者は、この土地の土壌汚染対策費用を負担して通常購入しうる土地の価格の3倍以上の価格で購入するよりは、他の土地を探した方がよいと判断しることになります。
こうしてこの土地は、5年以上も遊休化しています。

以上の話はフィクションですが、20年前から土壌汚染問題に取り組んできたアメリカではこのようなブラウンフィールドがすでに数十万サイトあるといわれています。一方、土壌汚染問題に本格的に取り組み始めてまだ5年程度の日本では、今後このようなブラウンフィールドが増加することが懸念されています。

ブラウンフィールドの定義

ブラウンフィールドに明確な定義はなく、各国によって定義が異なるのが現状です。
この問題に最も積極的に取り組んできたアメリカでは、1997年にブラウンフィールドを「汚染が実際に発生している、もしくは発生している蓋然性が高いことにより土地の増築や再開発が困難な状態にあり、放棄、遊休化もしくは工場や商業施設とて利用されている土地(abandoned, idled or under-used industrial and commercial facilities where expansion or redevelopment is complicated by real or perceived environmental contamination)」と定義し、定義された条件に当てはまるサイトの浄化・再開発において、税制優遇措置や、資金の融資を行うようにしました。

さらに2002年には、ブラウンフィールド再活性化法によって、ブラウンフィールドの範囲を拡張し、「有害物質や汚染物質の存在、もしくは潜在的に存在しうることが確認されていることにより、増築や再開発、または再利用が困難と思われる土地(real property, the expansion, redevelopment, or reuse of which may be complicated by the presence or potential presence of a hazardous substance, pollutant, or contaminant)」のように定義しています。これは、産業用地以外の土地、例えば住宅地や商用地等において過去の土地履歴等により土壌汚染が存在する可能性がある場合の再開発時においても、これらの優遇措置を適応するためのもので、定義そのものが広義になっているのが現状です。

関連する製品・サービス

ページトップへ

まずはお気軽にご連絡ください。

お電話でのお問い合わせはこちら 03-3288-5900 受付時間 平日9:00~17:00

Webからの資料請求・お問い合わせはこちら

お問い合わせはこちら