汚染物質漏洩防止支援について

有害物質を使用する施設を限定することにより、有害物質を含む水の管理が容易になり、漏えいの未然防止につながります。
特に、研究施設のシンクやドラフトはその利用方法を変更することで、その先の配管（通常は地下配管になっていて点検が難しい）を構造・点検の対象外にすることができます。

いまだに多くの漏洩事故の多くのケースは埋設配管で発生しております。埋設配管の改修の必要性判断のためにも、一度は埋設配管の状態を確認することをお勧めします。
仮に大きな亀裂等が見つかった場合には、配管の地上化などの改修計画の立案を急ぐべきです。

なお、亀裂等が見つからなかった場合でも、該当設備周辺に観測井戸を設置し、定期的に地下水モニタリングを実施することで、漏洩の早期発見が可能となります。

生産品目が変わることにより生産設備は変化しますが、それに応じて工場から発生する排水形態も変化します。
当初設置した排水処理設備は変化した工程を考慮していないことから、有害物質や油分等が予期しない形で下水や河川に流出してしまうことがあります。

取扱有害物質の情報整理と排水の分析確認に応じた、排水処理設備の構造見直しにより、公共用水域や下水への有害物質の漏洩防止を行います。